取締役会は、年に1度、取締役会の実効性を評価し、その結果について取締役全員で具体的な改善策を検討し、これを実行することで取締役会の機能を高める取組みを継続的に行っています。これまでの実効性評価においては、取締役会の役割・構成・運用状況等について、いずれも肯定的な評価が得られており、取締役会全体としての実効性は確保されていると認識しています。
2022年度実効性評価
- 実施時期：2022年11月～2023年2月
- 実効性評価の方法：自社アンケート（記名式、選択式・記述式）
- 対象者：計11名（取締役8名、監査役3名）
- アンケート主要項目：
- 取締役会の機能・構成・運営等に関する基本的事項
- 昨年の課題に対する改善状況
- サステナビリティに関する事項
実効性評価の結果
取締役会全体の実効性については確保されていることを確認しました。昨年より改善された主な点は、「社外役員が会社を理解するための機会の提供」および「取締役の相互理解が進み、さらに対話が深まっている点」でした。これまで新型コロナウイルス感染症の影響により開催が見送られてきた工場・研究所等への社外役員の見学機会を設けたことや、オフサイトミーティングや取締役会後の懇話会などのフリーディスカッションの場を設置したこと等が評価されました。一方で、以下の点が課題として抽出されました。
課題とアクション
プラン
課題①
一定規模以上の投資案件に関するモニタリングの強化
重要投資案件については、当初計画に対する進捗状況を一覧化し、案件全体の状況を可視化するとともに、確認頻度を高め取締役会へ報告する。
課題②
サステナビリティに関する議論の深化
取締役会及びオフサイトミーティングやフリーディスカッション（懇話会）等を活用し、人的資本経営に関する取組みやその開示、人権尊重への取組みのほか、サステナビリティに関する議論を継続的に行う。
課題③
次世代リーダー層の育成・発掘、意識向上
任意の指名・報酬委員会の活動の一環として、社外取締役と次世代リーダー層との面談、意見交換会を実施するほか、取締役会事前説明会等において次世代リーダー層から説明を実施するなど、経営層との接点やコミュニケーションを増やす。